給与所得と副業がある場合のふるさと納税の上限額がわかるおすすめの計算ツール

2018年のふるさと納税はやりましたか?私もふるさと納税をやりましたが、副業がある場合って計算がややこしいですよね。計算するのにいいサイトを発見したので紹介します。

 

ふるさと納税とは?

いまさらですが、ふるさと納税を軽くおさらいすると、自分が支払う所得税や住民税の一部を、自分の好きな市町村に寄付することができる制度です。

寄付するとお礼の品として、特産品などをもらうことができるので人気になっています。

詳しくは調べるとすぐに出てくるので、割愛します。

 

 

副業の収入がある場合はふるさと納税の上限が変わる

ふるさと納税は自分の収入や控除額によって、自己負担2000円になる上限が決まっています。

ふるさと納税のサイトのほとんどは、給与所得者のみなら計算できるツールを提供してくれていますが、副業や臨時収入があった場合などは計算方法がいまいちわかりません。

 

給与所得以外の事業所得や雑所得があると、その分収める税金も増えるので、ふるさと納税の上限額も増えます。

寄付損という言葉は不適切かもしれないですが、私も、自己負担金2000円ギリギリの上限まで寄付したいと思い、いいサイトがないか調べました。

 

かいけいセブンでふるさと納税の計算ができる

kaikei7.com

私が色々調べてよかったと思ったのが「かいけいセブン」というツールです。

 

こちらのサイトにアクセスして、ツールを起動すればあとは給与所得の源泉徴収票と、自分の副業の収入、生命保険などの控除などを入れると、自分がどれだけふるさと納税ができるのか教えてくれます。

 

住んでいる市町村を入れるところがあるので、住んでいる市町村別に計算できますし、給与所得以外の所得も入力することができます。

私の場合、自分の家族構成、会社の給与所得、ブログの事業所得、社会保険料の控除額、生命保険の控除額、今年入院したので医療費の控除額を入れれば計算できました。

 

完全に大丈夫という保証はないし、ブログの事業所得がまだ12月分が確定していないいので、きっちりそのまま寄付をすると上限額を超える危険性がありますが、ふるさとチョイスやさとふるよりもしっかりとした数字だと思いました。

 

まとめ

2018年度分のふるさと納税は終了してしまいましたが、2019年も制度は厳しくなるでしょうが、消滅はしないと思いますので、2019年度分もこちらのツールを使って計算するつもりです。

私のおすすめのふるさと納税は奈良のいちごです。